葬儀・告別式という大きな儀式を終えた後、ご遺族には深い疲労感と、ぽっかりと穴が開いたような喪失感が訪れます。しかし、残念ながら息つく暇もなく、葬儀後すぐに着手しなければならない様々な事柄が待っています。この時期のタスクを事前に把握しておくことは、精神的な負担を少しでも軽減するために非常に重要です。まず、葬儀でお世話になった方々への挨拶回りと支払いが始まります。葬儀社の担当者、寺院などの宗教者、そして手伝ってくれた親族や近隣の方々へ、葬儀が無事に終わったことの報告と感謝を伝えるために、できれば葬儀の翌日か翌々日には直接伺うのが丁寧な対応です。同時に、葬儀費用やお布施などの精算も済ませます。次に、行政手続きの第一歩が始まります。死亡届は葬儀社が代行してくれることが多いですが、その後の手続きはご遺族自身が行わなければなりません。故人が世帯主だった場合の「世帯主変更届」、国民健康保険や後期高齢者医療保険の「資格喪失届」、そして年金の「受給停止手続き」などは、いずれも14日以内という期限が設けられているため、優先的に対応する必要があります。これらは市区町村役場の窓口で行います。また、生命保険に加入していた場合は、保険会社に連絡し、保険金請求の手続きを開始します。保険金の請求にも時効があるため、早めに着手するのが賢明です。このほか、公共料金（電気、ガス、水道）や電話、クレジットカードなどの名義変更または解約手続きも忘れてはなりません。葬儀の喧騒が嘘のように静かになった中で、これらの事務的な作業に追われるのは精神的に辛いものですが、リストを作成し、一つ一つ着実にこなしていくことが大切です。無理をせず、時には専門家の力を借りながら、少しずつ前に進んでいきましょう。